今朝の新聞で、集団的自衛権の憲法解釈に対して反対が５１％、賛成が２８％という見出しを見て、ホットした。これで国民の大方がこじつけ解釈によるアメリカの為の軍隊を持つことに反対していることが分かった。こういう世論調査は、タイムリーにやってくれるといい。
本来、マスコミとかメディアの使命は、為政者の牽制や場合によって国民世論の形成に一役かうべきものだ。そうれが往々にして政府機関の宣伝マシンになり下がったりすることがあった。
この記事を読むと、だからといって皆が政府の強引な解釈論に反対しているわけではなく、賛成しているものが２８％と三割近くもいる。このことは注意しなくてはならない。対中国に対しては強硬姿勢を堅持したほうがいいという考えが多い。我々が目にする報道からは、そのような考えに導かれることは仕方が無いかもしれない。ことほどさように、メディアの責任は大きい。
我々がものを考え、判断する情報はどこから来るのかということを考えると、新聞、ラジオ、テレビの他にニュースソースはあるか。口コミとか、外国の放送を傍受するとか無いわけではないが、口コミなどは極めて半径の狭い世界の情報だろうし、外国放送を聞く人などは限られた人しかいない。
もうひとつ、週刊誌という文化が日本にはある。これは実は新聞と同じ印刷物ではなるが、結構記者の独自性だとか、その誌の路線というものがはっきりしていて面白い。どちらかというと、新聞の三面記事的なものが多いが、それでも主張があるのは悪くない。
最近は、ネットという情報網がある。が、これを使いこなす人は意外と多くないと思う。若者はネットに抵抗は無い物の、興味のあることしか見ない。何に興味を持つかが問題だ。
究極のニュースソースは、自分でそこへ行き、自分の目で事態を、様子を直接確かめることだ。もうしばらくの間自分は中国に行ってない。理事会も山越えしたことだし、この目で見に行く機会を計画しなくては。
